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株式投資 用語集

こんにちは。
かいです。

今回は「株式投資でよく使われる用語」をまとめてみました!( ..)φメモメモ

初心者の方で「この用語よくわからない・・・」といったことが多々あると思いますので、ぜひこちらを参考にしてみてください。






ドルコスト平均法

価格が日々変わる金融商品を一度に購入するのではなく、一定額ずつ分けて購入することで、平均買付単価を抑える方法。

具体例:2019年1月の株価⇨100円
2019年2月の株価⇨50円
2019年3月の株価⇨150円
毎月1株ずつ買った場合、
(100円+50円+150円)÷3=100円

3月のみ3株買った場合、
150円×3÷3=150円



キャピタルゲイン キャピタルロス

キャピタルゲインとは、
株式や債券などの保有している資産を売却することによって得られる売買差益のこと。



キャピタルロスとは、
株式や債券などの保有している資産を売却することによって得られる売買差損のこと

インカムゲイン

株式や債券などの資産を保有中に得られる収益のこと。
例:配当金、株主優待

単利

2年後、3年後…と運用期間が伸びていっても、もとの金額のみに利息がついていく仕組みのこと。

例:100万円を単利3%で3年間運用する。
1年目⇨103万円
2年目⇨106万円
3年目⇨109万円



複利

運用で得た利息を元本にプラスした「元利合計額(元本+利息)」を新たな元本とみなして、利息がつく仕組みです。

例:100万円を複利3%で3年間運用する。
1年目⇨103万円
2年目⇨106万900円(計算式:103万円×1.03)
3年目⇨109万2727円(計算式:106万900円×1.03)



NISA

2014年1月にスタートした、個人投資家のための税制優遇制度。NISAでは毎年120万円の非課税投資枠が設定され、株式・投資信託等の配当・譲渡益等が非課税対象となる。

ジュニアNISA

ジュニアNISAとは、2016年度から始まった未成年者を対象とした少額投資非課税制度。未成年者(0~19歳)を対象に、年間80万円分の非課税投資枠が設定され、株式・投資信託等の配当・譲渡益等が非課税対象となる。




つみたてNISA


特に少額からの長期・積立・分散投資を支援するための非課税制度(2018年1月からスタート)。購入できる金額は年間40万円まで、購入方法は累積投資契約に基づく買付けに限られており、非課税期間は20年間であるほか、購入可能な商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託に限られている。

iDeCo

個人型確定拠出年金(iDeCo)は、確定拠出年金法に基づいて実施されている私的年金制度。
この制度では様々な税制上の優遇措置がある。

ETF

ETFとは、特定の指数、例えば日経平均株価や東証株価指数(TOPIX)等の動きに連動する運用成果をめざし、東京証券取引所などの金融商品取引所に上場している投資信託。
投資信託とは異なり、市場が開いている間は株と同様に自由に売買ができるという特徴がある。

投資信託

投資家から集めたお金をひとつの大きな資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する商品で、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品。
ETFとは異なり、1日の終わりに基準価格が設定され
その金額で売買するため自由に売買するのが難しい特徴がある。

個別株

各企業の株。
リスク回避のため分散投資をする必要がある。
配当金や株主優待などは各企業によって異なるので、企業分析が必要である。

外貨建MMF

外貨建MMF(マネー・マーケット・ファンド)とは、米ドルなどの外貨で運用する外貨建の投資信託。
高格付けの短期金融商品(公社債等)に投資し、
元本と流動性を確保しつつ収益の獲得を目指している金融商品。

PER

PERとは「今の株価が“1株当たりの純利益”の何倍なのか」(株価収益率)を示したもの。
PERが高いと割高、低いと割安となる。
各業界によりPERの平均は異なるので、業界平均から比較して個別株のPERを分析する必要がある。

PER(株価収益率)=1株あたりの株価÷1株あたりの純利益

PBR

1株当たり純資産の何倍の値段が付けられているかを見る投資尺度。
PBRが1倍を超えると割高、1倍未満の場合は割安となる。

PBR(株価純資産倍率)=1株あたりの株価÷1株あたりの純資産




ROE

会社が自己資本をどれだけ有効に活用して利益を上げているかを示す指標。
自己資本に対する「経営の効率性」を示している。
ROEが高い水準で推移していれば、その会社の収益性や成長性も有望で、株主への利益還元も期待できる。

ROE(自己資本利益率)=当期純利益÷自己資本×100(%)



株主優待

株を権利確定日に所有している株主に対して、各企業が自社サービスの割引券や自社商品を提供する制度。
自社商品や自社サービス以外にも、ギフトカードやQUOカードをくれる企業もある。
注意点としては、各企業が定めている保有株式数を満たす必要がある点。

権利確定日

権利が確定する日(株主名簿に記載される日)

株の購入から株式名簿に記載されるまで2営業日かかるため、権利確定日が2019年12月26日だった場合、その日の2営業日前の2019年12月24日の15時までに株を購入する必要がある。

ナンピン買い

含み損が出た時に、さらに株を買い、平均取得単価を下げ、損切りをせず何とか持ち直す投資手法。




以上です。

読んでくださった方の参考になれば幸いです。




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